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サーバーエンジニアとは?なるには?年収・仕事内容、必要なスキル、将来性

IT/Webシステムが動作するうえでサーバーの設計・構築、管理保守は欠かせません。そのようなサーバー関連の業務を担当する技術者がサーバーエンジニアです。

今回は、サーバーエンジニアという職種や年収相場、キャリアパス、仕事内容、スキル、将来性について紹介します。

サーバーエンジニアとは

ITエンジニアのなかでもサーバーの構築、運用・保守に特化した技術職がサーバーエンジニアです。クライアント企業から受託したサーバー関連業務やデータセンターに勤務するほか、Webサービスやゲーム、ITシステムなどが稼働する自社内のサーバーに携わる場合もあります。

仕事のやりがい・苦労

サーバーのパフォーマンスを向上するためのチューニングは成功すると成果向上やコスト削減に結びつくため目に見えてやりがいを実感しやすいでしょう。受託開発や新規サーバーの構築などプロジェクト完了に意義を見出す方も多いようです。

また、サーバー・ネットワークなどのインフラは、システムを安定稼働させるという側面ももっています。障害の発生時の対応に応じなければならない職場や大規模なサービスを運営する際の責任などは、サーバーエンジニアならではの苦労ともいえます。

求人需要と年収・給与の相場

クラウドへの移行が進む状況ながら、サーバーエンジニアの需要は増加傾向です。企業から求人のニーズも高く安定した雇用が見込めるでしょう。

サーバーエンジニアの給与について、年収の相場は20代で400万円、30代で500万円代が基準となります。他のIT職種に比べ、高くもなく安くもない水準といえます。

年収をあげていくためには、サーバー関連のスキルだけでなくプロジェクトマネジメントやシステム全般の勉強が必要です。

キャリアパス

サーバーエンジニアは転職の際、次の職場でもサーバーエンジニアとして働くことが多いです。社内SEやネットワークエンジニア、データベースエンジニアとの関連性も高くそれら職種へのジョブチェンジも可能です。

年収アップやキャリアチェンジを目指す場合は、より上流を担当する職種に挑戦してもよいでしょう。また、転職先としてより親和性の高いサーバー、ネットワークの両方を扱うインフラエンジニアやセキュリティに関するスペシャリストを目指すこともできます。

 

サーバーエンジニアの仕事内容

ここでは、具体的な仕事内容であるサーバーの「構築業務」と「運用・保守業務」について解説します。

サーバーの構築業務

構築対象となるサーバーは、Webサーバー、メールサーバーなど様々な種類があります。サーバーの構築にあたっては、まず要件定義が必要です。その際、開発エンジニアや他のメンバー、あるいはクライアントと相談し、サーバー構成や負荷分散、冗長化などの仕様を決め設計を行います。

設計は上位の職種が行い、サーバーエンジニアは構築部分を担当する場合もあります。開発するシステムの規模や内容により配置するサーバー台数やスペック・処理能力などを考慮してサーバーを構築します。

オンプレミス、クラウドなど構築するサーバーの種類や用途にあわせOSやサーバーアプリケーションのインストール・設定作業を行います。

物理サーバーの構築では、ラッキングや配線といった物理作業があります。サーバーラックに固定したサーバー機器にケーブルを配線する作業では、後々のメンテナンスを考慮した配置、配線にするなど経験も必要とされます。

サーバーの保守・管理業務

開発後のシステムを運用していくうえで、サーバーの保守・管理についても重要な仕事となります。システムの安定稼働をおこなううえで障害対応やエラー監視は欠かせませんし、バージョンのアップデート、負荷対策のチューニングなどを行います。最近はセキュリティも重要なテーマです。

サーバーの監視業務では、バックアップが正常に行われているかどうかの確認や、エラーログの解析・修正、不具合が発生した際にはリカバリーなどをおこない、正常な状態へ回復するよう原因を調査、修正します。

それらのメンテナンスを定期的に実施することで、トラブルを未然に防ぎ継続的なアプリケーションの運営が行えます。また、データ量の増加に対応するなど環境を整えることも重要です。

 

サーバーエンジニアになるには

チームで働くことも多いサーバーエンジニアは、未経験からでも目指すことができる職種です。ここでは、適性や必要なスキル、おすすめの資格について紹介します。

サーバーエンジニアに向いている人

サーバー環境を構築するうえで様々な製品のスペックや特性を把握し機器選定を行ったり、設置や配線などの物理作業を伴う仕事です。そのため、ハードウェア製品やメカが得意な人には馴染みやすいといえます。

スキルアップのためにはサーバーのほか、ネットワークやシステムのアーキテクチャ、セキュリティに関する知識などキャッチアップすべき範囲が多く、必要があれば英語のドキュメントを読み解くなどストイックに業務と向き合う姿勢が必要です。

また、サーバーの保守・運用業務においては、システムを365日安定稼働させるための責任感がもとめられるでしょう。

サーバーエンジニアに必要なスキル

サーバーエンジニアとして働くには、OSの知識が必要です。よく利用されるサーバーOSとしては、LinuxWindows Server、Unixなどがあり、サーバーを操作する際に使用します。

オープンソースであるLinuxを使用する案件は多いですが、クライアントの環境により利用するOSは異なります。そのため、様々なOSに対応できる知識とスキルを身につけておくことが望ましいです。

また、サーバーの構築や開発業務をおこなう際には、サーバーそのものの知識のほか、要件定義や設計、プロジェクトマネジメントなどシステム開発に関する能力も必要となります。

未経験からサーバーエンジニアになる場合や若手の場合には、最初から完全なスキルが必要なわけではありません。とはいえ、最低限サーバーとネットワークに関する知識を勉強しておくとよいでしょう。

おすすめの資格

MCPマイクロソフト認定資格)

MCPは、マイクロソフトが提供するベンダー資格です。マイクロソフト製品に関する世界共通の認定資格として、150ヵ国以上で試験が行われています。

Windowsサーバーに関する知識が出題範囲にあるため、サーバーエンジニアとしての力量を試すだけでなく、資格取得の勉強を通してOSに関する体系的な知識をおさらいできます。

MCSA、 MCSEMCSDという3つの種類にわかれており、上位資格である「MCSE」「MCSD」を取得するには、MCSA(Microsoft認定ソリューションアソシエイト)に合格する必要があります。

また、MCPよりもさらに入門レベルの資格としてMTAがあります。

LPICLinux技術者認定資格)

LPIC(エルピック)は、サーバーエンジニアに求められるLinuxについての知識量を問う資格です。LinuxはサーバーOSとしてのシェアが高く、業務上での知識を役立てることができます。

LPICの試験は、難易度別に「レベル1」「レベル2」「レベル3」とわかれており、上位の試験を受験するには、下位の資格を取得する必要があります。

レベル1の試験は、Linuxの基本操作やシステム管理の基本といったLinuxを利用するための知識を問うものです。サーバー構築と保守・運用に関する問題が多く出題されるため、未経験からサーバーエンジニアを目指す場合でも、しっかりと勉強すれば取得しやすいでしょう。

 

スキルアップと今後の将来性

サーバーエンジニアとしての仕事は、最初は保守・運用業務からはじまる場合が多いです。そこからキャリアアップするためには、サーバー設計やマネジメントなどより上流工程のスキルを身につける必要があります。

また、サーバーエンジニアの本業ともいえる負荷分散や高速化などのチューニング技術やインフラ全般のスキルを高めることで技術者としての市場価値を高めることができます。

最近では、AWSGCPなどのクラウド環境を利用するサービスも増えてきており、ニーズも高まっています。まだまだオンプレミス環境の仕事も多いですが、将来性を考えるとクラウドについて学んでおくことも必要でしょう。

ITエンジニアの給料は安い?その理由は?

今現在IT業界でエンジニアとして働いている方だけでなく、これからエンジニアを目指す方も給料や年収の相場は就職・転職の前に調べておきたいポイントですね。

しかしながら「ITエンジニアは給料が安い」「年収が低い」という意見もあれば、「生産性の高いエリート職種」「他の業界よりも高収入」といったまったく逆の意見が混在しています。

また、それらの意見はある意味で両方とも正しいといえます。

ITエンジニアが高給取りであるという意見は、外資系企業やITコンサル、大手SIerなどで働く技術職に当てはまります。また、Web系企業などの事業会社にも一般企業より給料の良い会社があります。

一方で、上記企業の子会社などグループ会社で働くエンジニアの給与水準は親会社よりも低い傾向がみられます。

また、システム開発を受託する企業で下請けや孫請けで下流に属するSE、雇用形態が正社員ではなく派遣のプログラマーといった場合、賃金を安く抑えられているため給料が安いということもあるでしょう。

実際のところ、ITエンジニアの給料は安い?

転職サイトのdodaが行った調査によると、技術系職種(IT/通信)の平均年収は456万円です。コンサル、監査法人など専門職の588万円、企画/管理系の510万円と比べると確かに低いといえます。

一方で、クリエイティブ系、事務/アシスタント系、販売/サービス系などの平均年収が300万円代の職種と比べるとITエンジニアの年収は高いといえるでしょう。そのため、決してITエンジニア全員の給料が安いわけではありません。

しかしながら、年収300万円以下などの給与水準で働くITエンジニアも存在してるのは事実です。そこには、昇給が少ない、労働時間が長い、みなし残業といった、まさにブラック企業の待遇で働くエンジニアもいれば、ワークライフバランスを重視した結果、毎日定時で帰れるが給与は低い仕事についているエンジニアも含まれます。

 

ITエンジニアの給料が安いといわれる理由

上記の調査にあるようにITエンジニアという職種でも決して全員が給料が安い、長時間労働で割りにあわないという環境で働いているわけではありません。しかしながら、世間においてIT企業はブラック、エンジニアは給料が安いというイメージがあるのはなぜなのでしょうか。

業界のピラミッド構造

理由のひとつとして、IT業界の多重下請け構造があげられます。IT業界のなかでもSIer・ソフトウェアハウスと呼ばれるIT開発を受託するSI業界では、建設業界などと同様に、元請け(一次請け)となる大手SIerが受注した仕事を下請け、孫請けといった外注先企業に発注してクライアントに納品するという業界構造になっています。現場毎に職人をあつめ依頼物の完成を分業し指示するといった内容も建設業界と似ており、客先常駐で働くエンジニア・プログラマーIT土方と揶揄することもその点に起因しています。

また、商流が上位に位置する企業から順にマージンを抜いていくため、下位に属するほど給料が低い傾向にあります。下請け・孫請けは大手SIerよりも1社1社の企業規模が小さいものの、企業数は多く、フリーランスとして働く個人事業主も含めるとその数は膨大です。また、所属するエンジニアの人数もピラミッド構造となっており、下の階層に所属する人数のほうが多いのです。

SEとPG、職種の中での階層

SI業界で働くITエンジニアは、システムエンジニア(SE)とプログラマー(PG)に分かれ、それらの職種のなかでも上位職種と下位職種が存在します。システムエンジニアは主にプロジェクトの上流である要件定義や設計をおこない、実際にコードを書くプログラミングを行うのがプログラマーです。

また、システムの規模によって開発後の保守・運用やテスト・検証などを担当する技術者、事業会社の社内SEなどITエンジニアのなかでも様々な職種が存在します。一般的に、要件定義や設計、プロジェクトマネジメントなどの上流工程を担当する企業や職種のほうがより給与が高い傾向にあります。そのため、年収をあげるためにはSEからプロジェクトリーダー、プロジェクトマネージャーなどのマネジメント職種に移ることが推奨されます。

もっとも、Web業界やアプリケーション開発の企業では、SEやPGといった区別は少なくエンジニアがコードを書き、開発を行うことが普通です。ただし年収をあげていくために、リーダー、マネージャー、CTOなどの上位ポジションに出世が必要という点には変わりがありません。技術系のスペシャリストとしてプレイヤーポジションで高収入が実現できる会社もありますが、まだまだ一般的とまではいえない状況です。

 

まとめ

結論としては、ITエンジニアという職種全体の給料が安いわけではありません。ITエンジニアは、働く環境や就職する会社、キャリアプランによっては、十分に高収入を得ることができる職業です。

ただし、他の職種に比べ技術職の給料が低い、昇給が遅い、出世できないといった会社も存在するため転職・就職においては、事前に会社の評判を調査するなど慎重におこなう必要があります。

とはいえ、現在エンジニアの転職は、売り手市場ともいえる状況のためきちんと技術やスキルを身につけることができれば、ブラック企業からホワイト企業への転職や年収アップでの転職の難易度はかなり下がっています。

現在の職場での待遇に不満がある場合や、将来性に心配な場合は、転職を検討してみるのもよいでしょう。

エンジニアが年収を上げる具体的な5つの方法

ITエンジニアとして働くなかで、仕事のやりがいももちろんですが、給料や報酬といった収入をあげていくことも重要ですね。

エンジニア・プログラマーの転職理由としても年収をあげたいという声は多く、実際に本人の能力やスキル以上に所属している会社や組織というのは年収を決定する要因として強くはたらくものです。

また、年収アップのためには、転職以外に副業や独立・起業といった選択肢があるでしょう。

今回は、エンジニアが年収を上げる5つの方法について紹介します。

その1.昇給して年収アップ

今の職場で昇給することは、エンジニアが年収をあげるための近道です。定期昇給のほか、「資格手当など何らかの手当を得る」「リーダーやマネージャーなどの役職に昇格する」「実績やスキルを身につけ給与交渉をする」などのパターンがあります。

エンジニアが昇給するためには、開発やプロジェクトで実績を残す、ブログやOSS活動、外部講演などで知名度をあげる、技術スキルをあげるといった正攻法のほか、上司に気に入られる、他部署や同僚から良い評価を得るなど社内での根回しも必要です。

また、そもそもの前提として昇給を目指せる環境にいなければ、すべての努力は無駄になります。昇給スピードの遅い会社やエンジニアの給与体系が他の職種と比べ冷遇されている会社などには注意しましょう。

考えるべきなのは、将来的にもっとも多くの報酬を得るには今なにをすべきかという点です。今の職場や仕事で昇給して年収アップができるかどうかということももちろんですが、エンジニアの場合は経験できる仕事内容や技術も重要です。業務時間外に自主的に勉強やプログラミングを行うことは可能ですが、一番は業務を通して経験することです。

今の部署や役割でスキルや実績を積めない場合は、社内での部署移動やジョブチェンジも視野にいれるとよいでしょう。

今はその気がないとしても、中途採用での転職の際には前職の年収を基準に給与を決める場合が多く、20代のうちにできるだけ年収をあげておくことが望ましいです。

 

その2.転職して年収アップ

エンジニアが年収をあげる際に、もっとも一般的な方法は転職に成功することです。ただし、転職しないほうがよかったという失敗事例も存在するため注意しましょう。

転職で年収アップを狙う方法は、中小企業やベンチャー・スタートアップ勤務のエンジニアに有効な方法です。多くの企業がエンジニア採用に力を入れている昨今では、年収交渉もしやすく若手エンジニアでも年収アップの転職がしやすい状況となっています。

ブラック企業に勤務している際や昇進・昇格などの昇給タイミングが少ない会社に勤務している場合はすぐにでも転職活動をはじめましょう。

転職を考える際には、単に年収というだけでなく生涯賃金を意識することが重要です。

大手企業や優良企業に勤務している場合は、福利厚生や退職金、年功序列の賃金体系などのメリットを抱えているため、転職の旨味は少なくなります。

転職して年収を増やすポイントは、しっかりとキャリアプランを組んで転職活動に臨むことです。

開発をメインで行うプログラマー志向かマネジメント志向かで、望ましいキャリアは異なりますが、エンジニアにも様々な職種が存在します。異職種への転職はリスクがあるため、30代後半から40代、50代になるとジョブチェンジはかなり難易度が高くなります。

20代や30代前半であれば、やり直しもききやすいためリスクをとった転職がやりやすいです。そのため、一旦給与が下がったとしても、トータルでより高い給与が望める職種へとジョブチェンジすることも有効です。

 

その3.副業して年収アップ

収入を増やすという観点から考えると、サラリーマンとしての本業収入にプラスして何かしらの副収入を得るということも、年収アップの方法といえるでしょう。

特にエンジニアの場合は、「開発業務やプログラミングを個人で受託する」「趣味でWebサービス・アプリを開発する」「エンジニアスクール、勉強会、セミナーなどの講師業務」など自身の経験や技術をもとに収入をえることが可能です。

最近では、副業や複業を推奨する企業もでてきており、通常業務に支障がない範囲であれば社員の複業に寛容な会社も増えてきている傾向にあります。ただし、会社によっては複業禁止の会社もありますので、始める前には事前に確認をとるようにするとよいでしょう。

エンジニアが副業の案件をうける場合、知人の紹介で開発案件を受託する、身内のWebサイトを制作するなどはよくありますし、クラウドソーシングサイトでリモートや在宅の案件を探すこともできます。

日中は会社員として働いている場合、コードを書ける時間は平日の夜間や土日になるため、納期や仕事の内容には注意して受注するほうがよいでしょう。また、副業での収入が一定以上になった場合は雑所得として確定申告が必要となります。

 

その4.独立して年収アップ

需要のある専門分野や技術を持ったエンジニアは、独立してフリーランスになることも年収アップの方法です。

エンジニアの人手不足が深刻化しているため、以前に比べフリーランス案件の単価が上昇傾向にあります。フリーエンジニアプログラマー向けのエージェントも増えており、実務経験があれば会社員よりも稼ぎやすいといえます。

ただし、フリーランスとして働く場合には会社員のような有給休暇、福利厚生、退職金などの制度がありません。そのため、会社員時代に比べ1.5倍ほどの収入を得て同じ給与相場での手取りになるという見方もあります。

しかしながら、上手に案件をやりくりし、単価をあげるなどの工夫を行っていけば額面で1000万円を超える年収も夢ではありません。ただし、50代以降のエンジニアは単価が下降傾向にあるため、将来に備える必要はあるでしょう。

 

その5.起業して年収アップ

なにか事業のアイディアがあるエンジニアには、自ら起業するという方法もあります。さまざまなインフラが整ってきたため少人数のチームでも以前に比べ開発がしやすくなっています。

しかしながら、起業当初は売り上げが立たないことも多く、会社員のエンジニア・プログラマーよりも年収が下がってしまうことや、資金を銀行から借り入れるなどして負債を負うようなこともないとはいえません。

消費者向けサービスの運営や法人向けでも自社プロダクトを開発するような起業はリスクが高い点については改めて認識しておきましょう。

そのため、収入を増やすことを目的に起業を考える際は、消費者向けのサービスよりも、企業から案件を請け負う受託開発のビジネスがおすすめです。

手元の資金が少ない場合には、フリーランスとして個人事業主からスタートするのもよいでしょう。

 

まとめ

この記事では、エンジニア・プログラマーが年収を上げる具体的な方法について紹介しました。会社員として収入をあげていくには、今の仕事や職種で目標とする年収や給与を目指せるかどうかが重要です。

また、エンジニアとしてのスキルや技術をもとに稼ぐ方法としてフリーランスや起業といった方法もあります。

ITやWeb系企業で働くエンジニアは人材の流動性が高く、正社員からフリーランスフリーランスから正社員といった形で柔軟な働き方が可能なほか。正社員のかたわら副業での収入を得ることもできます。

エンジニア不足が深刻化する現在の求人市場は、20代後半から30代前半の転職ボリュームゾーンとなる中堅層はもちろん、若手も年収を上げる転職がしやすくなっており、エンジニアにとってチャンスといえるでしょう。